新型インフルエンザの症状について

　今、世の中では様々なことが問題となっていますよね。景気低迷や政治不信、教育問題など・・・でも、何より今一番怖ろしいのは「新型インフルエンザ」という感染症です。

　新型インフルエンザとは、ヒトに免疫がないインフルエンザのことで、アジアで流行している高病原性鳥インフルエンザ（Ｈ５Ｎ１型）ウイルスの突然変異により出現する恐れがあるといわれるヒトからヒトへの感染。国内で最大64万人が死亡すると予想されていますが、状況によっては死者数がもっと多くなるとの予測もあります。現在、中国などで鳥インフルエンザのヒトからヒトへの限定的な感染が確認されており、一段と現実味を帯びてきています。実は過去にも同様な新型インフルエンザ騒ぎが30〜50年おきに発生しているです。

　今までで最大のものは1918年から1919年に発生した「スペイン・インフルエンザ」というもので、世界中で4000万人から１億人もの犠牲者を出しました（日本でも39万人が死亡しています）。そして1997年以降、トリからヒトへの感染報告が相次いでいることから、近い将来、パンデミック（世界的大流行）が起きると予測されているんです。それも早ければ「2009年」にも起きそうな状況が揃ってきていますので、『現実の恐怖』として切迫していることは間違いありません。新型インフルエンザには実は様々な種類があると言われていますが、ここでは最も危険性が指摘されている「Ｈ５Ｎ1」と呼ばれる鳥インフルエンザを中心にお話します。

　ヒトがインフルエンザにかかった時の症状は、一般的に、発熱や咳、のどの痛み、筋肉痛、結膜炎などを起こします。重症の場合は肺炎や呼吸不全に発展し、最悪の場合には死に至る（抵抗力や免疫力の低いお年寄り・乳児が殆どです）場合もあります。
　この症状はインフルエンザにかかった人の「免疫」の違いによって変化しますが、以前インフルエンザにかかったことがあれば、免疫があるので発症しない場合もあります。ただし、インフルエンザと一口にいってもたくさんの種類がありますので、種類の違ったウィルスである場合はその免疫が通用しなかったり、症状に違いが出てくるようです。

　新型インフルエンザ（現在一番恐れられている高病原性の「H5N1」の可能性が高い）は発症していないので、正確な症状は言えませんが、東南アジアでの鳥インフルエンザに感染し死亡した人のケースでいうと、発熱、咳などの症状に加え、60％以上が下痢を伴っています。また、発病から死亡まで6日〜7日と急速に進行し、致死率も極めて高い（50％以上ともいわれています）。また、死亡の原因の多くは肺炎であったというデータがあります。

　さらに、もう一つ。これは症状ではありませんが、新型インフルエンザの場合、若年層が死亡する可能性が高いともいわれています。その根拠としては、鳥インフルエンザであるＨ５Ｎ１の感染により世界で死亡した人のうち、10歳から39歳までの層が高いという事実があることから、新型も同様の傾向が予想されることと、特に首都圏で急激に感染が拡がると予想されることから、若年層がターゲットになりやすいことなどです。

　いずれにしても、今まではどちらかというと高年齢層だけが死亡すると思われがちなインフルエンザでしたが、「新型」の場合は、若年層の方が広くそのターゲットとなるということは容易に想像できます。

　新型インフルエンザの感染拡大を防止する対策をするうえで最も重要なことは、被害の拡大状況をシュミレーションすることです。しかし、まだ発生していない新型インフルエンザはその毒性など不確定な要素が多く、どこまで被害が拡大し深刻化するのか予測は極めて難しいところですが、せきやくしゃみで飛沫感染する特徴を捉え、患者数やその拡大時期などをある程度予測するため、コンピューターを使った「シミュレーション」が行われています。

　国立感染症研究所では、海外で新型インフルエンザウイルスに感染した男性会社員が帰国後に通常の通勤生活を始めるという想定でシュミレートしたところ、その８日目には首都圏だけで患者は約8,600人、９日目には約3万3000人に急増。新幹線や航空機で移動するなどして２週間後には全国で約35万8,000人に広がりました。
　一方、首都圏で外出自粛による対策効果を検討したところ、3日目にすべての小中学校を閉鎖し職場の４割が通勤を自粛した場合、10日目には約8,000人と、何もしない場合の約12万7,000人に比べ９割以上患者が減ることとなりました。学校閉鎖の効果は、英仏の研究チームも発表しており、効果の高い対策の一つであると考えられています。今後、更なるシュミレーションによる検討を重ねて実効性のある対策を打ち出してほしいと思います。

　それでは、この新型インフルエンザが日本で大流行した場合に備えて、どのような対策が講じられているのでしょうか。現時点での政府がとっている対策としては、抗インフルエンザウイルス薬や鳥インフルエンザ（H5N1）に対するワクチン(プレパンデミックワクチン)の備蓄、国民への情報提供、鳥インフルエンザが流行している地域への技術支援、新型インフルエンザ発生のシミュレーション訓練等が挙げられます。

　もう一つ、「新型インフルエンザ対策行動計画」というものが平成17年に策定されています。この中で示されているものとしては、政府の取組として「関係省庁対策会議」の常設、新型インフルエンザが発症した際の「対策本部」・「対策専門家諮問委員会」の設置、別途厚生労働省においては、「サービランス」「予防・封じ込め（2008年改訂で「封じ込め」は困難と考え、「まん延防止」に改められました）」「医療」「情報提供・共有」「国際対応」の５つの案件に関する専門家から構成される「新型インフルエンザ専門家会議」を設置。
　地方自治体においては、対策本部の設置や技術的助言の実施、関係機関の協力要請、そして国民の協力という柱となっています。

　詳細については、厚生労働省の公式サイトに新型インフルエンザに関わる様々な対策やＱ＆Ａが掲載されています。

　今までの話などを総合すると、新型インフルエンザに感染しないための最大の対策（個人）は、何といっても常に「最新情報の収集」に努めることだと思います。
　折角必要な対策を講じたとしても情報が古いと無駄になる場合もあります。ワクチンや予防接種、マスクやゴーグルなど、きちんと必要なものを必要な段階で用意するためにも、常に最新の情報が不可欠です。

　「ワクチン」は皆さんご存じのとおり、ウイルスや細菌の毒性を弱くしたり、消したりする薬剤のことで、感染前に接種を受けると、人は病原体に対する免疫を獲得することができます。新型インフルエンザの場合、ワクチン開発のもととなるウイルスがまだ出現していないので、本格的なワクチンはできていません。

　しかしながら、高病原性鳥インフルエンザウイルス（Ｈ５Ｎ１）が人に感染しこのウイルスが変異して新型になるとの予測により、すでに国内でも、人に感染したＨ５Ｎ１からワクチンを開発しました。厚生労働省からプレパンデミックワクチンとして承認を得るため、すでに市民約６００人を対象にした治験を実施し2007年度には安全性と効果を確認されています。さらに厚労省は2008年８月、臨床研究として約６４００人の事前接種を始めました。約6,200人が医師や検疫所職員、残りの約200人は製薬企業の治験で注射済みの市民で、２度目の接種効果を探っています。厚労省は、臨床研究で効果と安全性が確認できれば、1,000万人に事前接種する計画でいます。また、緊急時に備え、2008年度中に3,000万人分の備蓄準備も進めています。